外資系企業に英語は必要なのか？

今回は、外資系企業を目指して就職や転職活動をされている方のために書きます。

求人情報や募集要項には、TOEICのスコアや、英語を用いての実務経験を求めるものもあり、それだけでハードルが高くなってしまう方もいるのではないでしょうか。でもそれだけでキャリアの幅を狭めるのはもったいないです。もし外資系にトライできる可能性があるなら、絶対したほうがいいです。その理由はまた後日書くことにして、今回は外資系企業の言葉にまつわる実態をお教えします！

外資系企業とは、つまり現地法人である

外資系企業というのは、海外企業の日本法人です。グローバル本社が求める現地法人の役割はスペスシャリストということを忘れてはいけません。その地域でのシェア拡大が最大のミッションであり、そのために現地法人を設立して拡販を行っています。

日本語が話せない外人が、日本の販売店や代理店と商談はできませんよね？販促グッズだって、その国の言語に落とし込んだものを作成する必要があります。

つまり、外資系企業のミッションは、ローカルへの落とし込みと、ローカルでのシェア獲得なわけです。もちろん業界や企業によっては、研究開発分野で先端を担ってほしいとか、利益の確保が最優先だとか、固有のミッションを課せられることもあります。ですが根本的にはその地域でのスペシャリストとしての役割が求められるということを知っておいてください。

地域のスペシャリストって具体的にどういうこと？

 地域におけるスペシャリストが役割だとお伝えしましたが、もう少し具体的に言います。

例えば、僕が現在働いているFMCG業界の話。

日本には独自の流通ルートが存在します。問屋といわれる制度です。これは日本独自の流通方式で、外国からはなかなか理解されないものです。ですから、メーカー直で売れないのか？ということをグローバルから言われることがありますが、現実にはなかなかできない状況です。この状況において、必要な人材は、代理店営業の経験者です。BtoC製品のメーカーなのに、BtoBのビジネスモデルなわけです。

その地域その地域によって、商いの習慣や流通ルールが異なるので、その地域での営業経験が必要になります。また当然、現地の言葉を話せる人材であることも絶対条件です。これらが地域のスペシャリストという仕事です。

結局、外資系に英語は必要なの？

答えはYes（ただし内勤に限る）です。

先ほど申し上げたように、セールス部門では必ずしも英語は必要ありません。なぜなら仕事の相手は現地の人間（日本なら日本人）だからです。もちろん、英語が話せるor読めることでキャリアの幅が広がることは確かです。ですが、外資系にも英語が必要ないセクションがあることは事実です。

内勤に関しては、英語のスキルが求められます。仕事の相手が日本人ではない場合があるからです。例えば、グローバルの同じセクションの人間とメールや電話でやりとりを行ったり、グローバル本社から役員が来る場合もあります。会議のメンバーが日本人だけとは限りません。内勤者は、スペシャリストとしての役割以外に、橋渡しのような役割も求められてきます。ですのでこの場合は英語が必須だと思って間違いないでしょう。

まとめ

もし仮に、いま英語が話せないけど外資系でのキャリアjに興味があるという方は、セールス部門の扉を叩いてみてはいかがでしょうか。セールス部門では、英語力が問われないケースが多々有ります。（ただし、「英語に抵抗がない」程度の前向きさは必要です。）そこで働きながら、英語力を高めて他のセクションのキャリアを狙うというのもアリだと思います。また、すでに英語力をお持ちの方は、営業以外のキャリアに最初からチャレンジしてみてください。

外資系は、現地法人です。法人の規模としては、日本の大企業には遠く及びません。しかし、世界的には大企業であることに変わりはありません。なので外資系企業は、小さい所帯で大企業のインフラストラクチャーを使って仕事ができる素晴らしい環境です。就職や転職活動をしている方、職業選択は人生で何度もあるものではありません。自分の力以上の環境にチャレンジして、素晴らしいキャリア形成を目指してください！